日経DIの記事見たら、薬剤師12万人余るって書いてあって、驚きのあまり資料まで見てしまいましたよ。どうやら供給が需要を上回り、最大で12万になるそうです。どうやら薬剤師に未来は無いようです。
【参考リンク：厚生労働省PDF】
https://www.mhlw.go.jp/content/11121000/000772130.pdf
データの引用元に目を通すことはとても良いことですね。記事を見るだけではなく一次情報には必ずアクセスしてそこから自分なりの読み取りをするようにするのが大切だね。今回のデータもしっかりと一次情報から読み取っていこう。病院薬剤師のことはあまりわからないので保険薬局を中心に考えていきます。
問題点は何か
薬剤師そのものが増えている
今後の人口減少社会において、仮に入学者の減少等により、国家試験合格者も一定割合減少すると仮定した場合の推計では、2020年（令和2年）の32.5万人から、2045年（令和27年）には43.2万人へ推移すると推計された。人口減少を考慮しない場合の推計では2045年（令和27年）には45.8万人と試算される。
人口減少社会においては需要の伸びが減少する傾向は変わらない中で、今後も今と同程度の新たな薬
剤師が毎年でてくることが課題となっている。
業務内容に変化が生じている
機械化などで業務が効率化される→1日当たりの処方箋枚数の増加→必要薬剤師減少
対人業務などの拡充→1日当たりの処方箋枚数の減少→必要薬剤師数増加
H30年度の処方箋枚数は8.1億枚なので、常勤換算の薬局薬剤師1人が1年間に扱う処方箋枚数は約6,200枚で年間労働日数を240日とした場合、1日あたり25.8枚となる。今後の外来業務は増えても1.1倍、2025年以降は0.9～1.1倍として試算されている。
つまり、機械化などの効率化が進んでも、対人業務はそれを埋める以上には拡充しないだろうという予想となっている。
投薬対象の減少
現時点で高齢化が進んでいる日本においては20年後にその世代が大きくいなくなる。人口の減少だけではなく、各薬局でメインのターゲットとなっている高齢者の人数が大きく減少する。かといって小児が増えるわけではないのでどの薬局も処方箋枚数は減少すると試算されるのは妥当な結果となる。
患者数の推移としては2020年（令和2年）から2045年（令和27年）の変化は、11.3億人→10.9億人となっている。処方箋枚数の推移としては2020年（令和2年）は8.6億枚であり、その後10年間は増加するが、2035年（令和12年）の9.5億枚をピークにほぼ一定を推移し、2045年（令和27年）には9.3億枚と推計。
個々の薬剤師が考えること
上記の問題点として挙げられている3つのうちの2つ、「薬剤師の増加」「投薬対象の減少」はどうすることもできない。どうにかしたければ新設薬学部廃止の署名を集めたり、カロリーの爆弾のようなレストランをオープンするか、子どもを育てやすい環境を整えるために寄付などするしかない（子どもが増えても2045年の投薬対象が大きく増えるということはないが…）。変えられるのは自分自身とその周りだけなのです。
つまり…
業務量を増加させるように個々で考える
国の計算を打ち破ることを考えると方法もこの資料の中に書いてある。本資料にあるタイムスタディから業務量に関わる時間の記載があるので、業務量の計算方法がわかる。薬剤師の需要数を上げるには、この業務量を増加させる方向にシフトしなければならない。もちろん機械化などを進めたうえでさらにプラスで【ちょっと面倒だった仕事】に重点を置くように考えなければならない。
業務内容1.1倍に増加させる
個々の患者に対する服薬指導等の充実、患者の服薬状況等のフォローアップや医療・介護関係者への情報
提供、地域の関係会議への参加など、対人業務の充実による業務増。
※対人業務に対応するため、調剤業務は、機械化、他の職員の活用などによる業務の効率化が必要（例えば、一包化など時間を要するものは機械化等の対応がより効果的になる）
→対人業務の充実のために服薬指導に要する時間や地域の医療・介護関係者等との会議に参加する時間など
が必要となるが、業務量全体では、上記の効率化で余裕ができた時間に加え、多くて1.1倍増程度と仮定
業務内容を1.5倍に増加させる
OTCの販売など健康サポート機能に係る業務が充実すれば業務増となる。
→現在の業務は多くないが、1.5倍程度の業務量になると仮定
業務内容を2倍に増加させる
在宅患者への対応は、処方箋全体からすると大きな割合は占めてはいないが（年間の処方箋枚数8.2億枚、
在宅への訪問回数は約900万回）、その時間帯は訪問する薬剤師が薬局にいなくなるので、小規模の薬局で
は影響が大きくなる。
→今後の在宅需要を踏まえると、2倍程度の業務量になると仮定
自身の身を守るのは自分しかいない
2045年に生き残る薬剤になるためには業務量を上げる取り組みを率先して行わなければならない。独立している薬剤師であれば今後の調剤報酬は上記の業務内容を1.1～2倍にする方法のところがプラス改定になります。つまり、政府が試算の基準としている取り組みを今日から行わなければなりません。また、ピークとなる2035年までに機械を導入して置くように、どの業務に力を入れていくか考えていくことも重要になるでしょう。
もし、雇われている薬剤師であれば「首を切られない薬剤師」になるしかありません。2045年という2021年現在の新卒の薬剤師が48歳くらいという最もリストラの危険性が高い年齢になります。会社にとって必要な人材になるか、自身が必要とされる会社を選びなおすか、上に立ち首を切る側になるか、それぞれの考えで行動しなければなりません。
情報に悲観的になるのではなく、そこから自身のできる働き方の改革を進めましょう。一次情報にアクセスするとそこから得られるヒントも大きくなります。情報は自分で取りに行き、そこから行動に移す癖を付けることが大切です。
